小説 新・人間革命に学ぶ

人生の 生きる 指針 「小説 新・人間革命」を 1巻から30巻まで、読了を目指し、指針を 残す

新・人間革命 第11巻

中国文化会館落成

『新・人間革命』第11巻 躍進の章 P345~

1967年(昭和42年)3月4日、伸一は 岡山市に完成した中国文化会館の落成式にに臨んだ。文化会館も、会館も、機能、内容は同じである。しかい、伸一があえて「文化」という名を冠した会館の推進をしてきたのは、広宣流布とは、人間文化の創造であると考えていたからである。

宗教はなんのために存在するのか。それは、人びとの幸福のためである。それを実現するには、人間尊重の社会を築き、さまざまな人間文化の花を咲かせなくてはならない。つまり、宗教が社会建設の力となってこそ、宗教の目的を達成することができるといえよう。

彼は、広布の新しき飛翔のために、中国地方を極めて、重要視していた。中国こそ、西日本の前身の要であると、伸一は考えていた。世界で初めて原爆が投下された広島がある中国は、世界の恒久平和を実現する生命の大哲学の、発信基地であらねばならない。


また、中国は、明治以来、実に多くの政治家、指導者を輩出してきた。今度は、この中国から、各界に中道主義の大リーダーたちが、陸続と育ちゆくことを、伸一は確信していた。

彼は、会長就任7周年を前に、中国の大発展の基盤をつくり上げることを、大きなテーマにしていた。

5日には、島根県松江市で、三千人の記念撮影に臨んだ。この記念撮影には、1か月ほど前に支部が誕生したばかりの 隠岐の島からも、50人ほどのメンバーが参加していた。

隠岐は、当時、旧習も深く、創価学会と聞いただけで、多くの人が、露骨に拒否反応を示した。しかし、皆、意気揚々としていた。「こいでまた一つ、宿業を消すことができたわい。」島の同志は朗らかに語り合い、声高らかに学会歌を歌いながら、日々活動に出かけるのである。

メンバーの暮らしは、決して豊かではなかった。同志の多くは、金もなければ、名誉も、地位もなかった。浴びせられるのは、蔑視と罵りばかりである。しかし、隠岐の未来を開くのは自分たちだと自覚し、友の幸福を願い、いかに反対されようが、どんな仕打ちを受けようが、決してめげることはなかった。それが、創価の心意気である。


本土の会合に出席するのも一苦労であった。船便も1日2往復のみ、交通費を捻出するのも大変であった。しかし、中国のどの地の同志よりも、最も求道心を燃やして、集ってくるのが起きのメンバーであった。山本伸一も、隠岐の同志のことに、心を砕き続けてきた。

彼は、会長に就任してこの七年の間、全国各地を、いや世界各地を駆け巡ってきた。しかし、これからの七年間も、最も大変な地域を、最も不幸に泣く人びとのいるところを、草の根を分けるようにして、体の続く限り、回り抜いていく決意を固めていた。

この年の4月には、東京都知事選に、公明党として初めて独自の候補を推薦した。海運会社の社長をしている矢部孝一であった。国際的な視野に富んだ事業家として注目されていた人物である。都市問題には、ことのほか精通していた。

未来を見すえ、全く新しい発想で、国際的な視野から大東京のビジョンを描き、実現できる人が都知事として嘱望されていたのである。

統一地方選で、公明とは、前回を大きく上回り、各地で大勝利を収めたが、都知事戦では、矢部は三位であった。だが、首長選で中道主義の立場で政策を訴え抜いてきたことから、生命の尊厳を守らんとする公明党の、人間優先の政治への理解が、大きく広がっていったのである。


太字は 『新・人間革命』第11巻より 抜粋


中道政治の公明党 大綱

『新・人間革命』第11巻 躍進の章 P331~

公明党の大綱として、『中道政治で平和と繁栄の新社会』の建設をモットーに、進む。そのために第一に『清潔な民主政治の確立』第二に『大衆福祉で豊かな生活』第三に『戦争のない平和な世界』をめざし、それぞれに具体的な実現目標を掲げた。

伸一は、中道政治について、「仏法の中道主義を根底にし、その生命哲学にもとづく、人間性尊重、慈悲の政治である」と論じた。

中道主義によって築かれる社会とは、「信頼と調和」を基本理念とする新しき社会であることを述べた。
そして国家と国家の抗争も、国内のさまざまな対立も、その根底にあるものは常に相互不信であり、それらを超えてゆく指標こそ、「信頼」と「調和」の社会であることを訴えた。

そのあと、彼が目標として示した、「福祉経済体制」などの内容を論じて終わったが、この講演は、公明党の進むべき道を示しただけでなく、日本の政治の進路を照らし出すものとなった。

1月29日衆院選の投票が行われ、公明党は、32人の候補のうち、25人が当選し、一躍衆議院で第4党となったのである。

伸一は、公明党の幹部に、戦いはこれからだと話し、「公明党の議員への懐柔策もあるだろう、少しでも私腹を肥やそうなどという野心があれば、全部、利用される学会や党を私利私欲のために利用しようという魂胆のある者は、やがて、必ず落ちていくでしょう。もし、一生懸命に応援してくれる学会員を、また、社会の信頼を裏切るような、堕落した議員がいたなら、即刻、党から叩き出すべきです。」

「党として、革新政党と手を結ぶこともあろうし、保守政党と協力することもあるかもしれない。野党の立場で、与党を正すこともあれば、政権に加わって、改革を推進することもあるかもしれない。あるいは政策を実現するためには、妥協が必要な場合もあるでしょう。さまざまな選択はあるが、根本は民衆の幸福のためであるということを、絶対に忘れてはならない。」

「さらに、政権に参画したとしても、徹して権力の魔性とは戦い抜くことです。そうでなければ、公明党の存在意義はなくなってしまう」

伸一は、いよいよ、本当の意味で、党が独り立ちしていく時がきたのだと思った。

伸一は、21世紀に思いを馳せた。21世紀を断じて、「滅亡の世紀」にしてはならない。絶対に、「生命の世紀」にしなくてはならない。公明党の掲げる中道政治、すなわち人間主義の政治が、日本の潮となり、世界の政治哲学の潮流になるかどうかに、21世紀はかかっていると、伸一は考えた。

1967年(昭和42年)、超多忙ななか、伸一は、富士短期大学の卒業資格を取得するためのリポートに取り組んでいた。伸一は、以前、大世学院の政経科の夜間に通っていた。院長の高田から、政治学などを教わった。

だが、戸田の事業が行き詰まり、夜学に通えなくなり、休学した。そのかわり、戸田が一対一の個人授業をしてくれたのだ。その後大世学院は、富士短期大学になり、山本伸一に対して、卒業のためのリポートを提出してはとの強い勧めがあったのだ。

伸一は、亡くなった学院の高田院長の心に報いることになると考え、応じた。リポートは、10のテーマで、400字詰め原稿用紙で、約100枚となった。こうして、単位を取得し、彼は富士短期大学経済科の卒業となったのである。


太字は 『新・人間革命』第11巻より 抜粋


小選挙区制阻止の デモ

『新・人間革命』第11巻 躍進の章 P325~

青年たちは、一党による権力の維持と、公明党の衆議院進出を阻むための党略であると見抜き、“小選挙区制”粉砕のデモを行いたいと申し出た。

だが、山本伸一は慎重であった。学会が、選挙の支援活動以外で、政治にかかわる行動をすることは、できる限り避けたかったのである。伸一は考え悩んだ。

東西両陣営の対立が、政界にそのまま持ち込まれ、保守と革新の対立の構図となり、真の意味での議論も、話し合いもなされていない、日本の政治の現状を憂慮していた。この保守と革新の溝を埋め、硬直化した事態を打開していくには、自民党、社会党という二つの極に対して、さらに新たな”第三の極”が必要になると、彼は考えていたのである。

そして、その役割を担いうる政党こそ、仏法の中道主義を理念とした公明党であるというのが、伸一の確信であった。しかし、“小選挙区制”になり、公明党の衆議院への進出が阻まれてしまえば、その道をつくった学会としても、見過ごすわけにはいかない問題である。

これまでの自民党議員の発言などから考え、“小選挙区制”が採用され、一党支配が永続化していけば、軍事大国への道を踏み出そうとすることが懸念された。“もしも、今、黙って、何もせずにいれば、取り返しのつかないことになるにちがいない”彼は、深く決意した。

青年部総会で伸一は“小選挙区制”問題に言及し、その危険性を指摘したあと、現とした口調で訴えた。「今、学会が動かなかったら、日本はどうなるか。もし、戦争に巻き込まれたら、民衆はどうなるか。それで、結論として、来年、
“小選挙区制”を強行しようとするのであれば、東京で五十万、全国で三百万の、未曽有のデモ行進をしようと思いますが、いかがでしょうか!」

「また、その時は、私がデモの先頭を切ります!」
社会のあらゆる階層、年代、職業の、八百万を超える人びとによって構成される学会は、日本の民衆の一大潮流といってよい。その学会員が怒りをもって、“小選挙区制”の粉砕に立ち上がったのだ。

虚勢や、ハッタリではなく、三百万人のデモが、日本列島を揺るがすことは間違いない。この同士の憤りと、粉砕への鉄の意思は、世論を目覚めさせた。

自民党首脳は、それでもなおかつ選挙区制を変えようとすれば、民衆の支持を失い、党の存在の基盤を根底から揺るがす結果になりかねないと、考え始めたようであった。

1966年、(昭和41年)自民党首脳は、政治制度の変更を、当面、見送る意向を固めたことが、報道されるようになった。12月27日衆議院が解散し、それまでの中選挙区制のまま総選挙が行われることになったのである。

結果的に、選挙区制改悪のもくろみは、一旦頓挫し、学会の抗議のためのデモが行われることはなかった。

公明党の衆議院進出に対する他宗教の反対は、極めて激しいものがあった。既成仏教の団体が大会を開き、「創価学会対策の急務とその決め手」について協議が行われている。ここで打ち出された具体的な対策のなかには、学会を”邪教”として禁止することなどを、時期を見て、国会及び政府に誓願することが提案されていた。権力を動かしての学会弾圧の画策である。権力を動かしての学会弾圧の画策である。

こうした激しい攻撃の礫のなかで迎えた、初の公明党の衆院選挙であったのである。
山本伸一は、衆院選挙を迎えるにあたって、支援活動に励む会員が、公明党の進むべき方向性について、より深く理解し、さらに自身を持てるようにしようと心を砕いた。

そして、新春の幹部会の席上、公明党の創立者として、党のビジョンを明らかにしたのである。



太字は 『新・人間革命』第11巻より 抜粋


躍進の年

『新・人間革命』第11巻 躍進の章 P320~

<躍進の章 開始>

勢いは勢いを呼ぶ。燃え上がる炎が、大風にあえば、ますます燃え盛るように、勢いある前進は逆境を跳ね返し、困難の壁を打ち砕く。

目覚め立った民衆の、怒涛のごとき社会建設の潮流を、舞い踊るがごとき歓喜の行進を、いったい誰がさえぎれるというのか。いかなる権力も、時代を押し返すことはできない。それが歴史の教訓である。

1966年(昭和41年)「黎明の年」11月末、学会は念願の会員600万世帯を達成し、610万世帯になっていた。山本伸一が64年に次の7年間の目標として示してから2年半で、180万世帯の拡大を成し遂げたことになる。

そして、迎えた67年「躍進の年」は、伸一の会長就任7周年の佳節を刻む年であった。皆が燃えていた。自分たちが一生懸命に動いた分だけ、未聞の広宣流布の扉が確実に開かれ、時代が、社会が、大きく変わっていく手ごたえを、誰もが感じていたからだ。

皆、自己自身が広布推進の主役であることを深く自覚し、新しき年の大勝利へ、ますます情熱を燃え上がらせていたのである。

「躍進の年」を迎えた、伸一の決意は強く、固く、深かった。彼はこの一年を、広宣流布の黄金の飛躍台にしなければならないと、心に決めていたのである。

時代は、万人に平等に与えられている。しかし、大願を果たそうとする者にとっては、時はあまりにも短い。彼には、時は「光の矢」のように感じられた。だから、一瞬一瞬が真剣勝負であった。常に「いつ倒れても悔いはない」「今、倒れても悔いはない」と言い切れる実践を自らに課してきた。

「不惜身命」とは、「臨終只今」の覚悟で、今を、今日を、明日を、戦い抜く心である。

第一線で活躍する同志を、仏を敬うがごとく讃え、励まし、勇気づけることである。山本伸一は、大躍進のスタートを飾るために、この1月は、全国を駆け巡ろうと、念頭からフル回転で動き始めた。

1月9日に関西を訪問したのをはじめ、北海道、九州、中部、千葉、中国、静岡、神奈川などを駆け巡り、二週間ほどの間に国内をほぼ一巡したのである。瞬時の休みもない激闘であった。

1月29日は、衆議院選挙の投票日であった。公明党にとっては、初の衆院選挙であった。今回衆議院が解散した背景には、「黒い霧事件」といわれる、閣僚や代議士の職権乱用、汚職など、不正への疑惑が、相次いで浮上したことがあった。

この政治不信をぬぎ去り、本来の議会政治を確立し、政界を浄化することができるかどうかが、今回の総選挙の最大のテーマといえた。それだけに、政界浄化に積極的に取り組み、数多くの実績を上げてきた公明党の、衆議院進出に対する期待は、会員だけでなく、社会にも大きかった。

しかし、公明党の衆議院進出に、政界も、宗教界も脅威を抱き、党を誕生させた創価学会にさまざまな圧力を加えてきた。脅迫とも思える強圧的な態度や、懐柔策をちらつかせながら、山本伸一に接触してくる、いわゆる”大物政治家”もいた。

学会本部への脅しや嫌がらせの電話、手紙も、後を絶たなかった。
その一方、公明との結成前後から、衆議院の選挙制度を変えて、単純小選挙区制を採用しようとする自民党政府の動きが本格化し始めていったのである。

単純小選挙区制は、当選者が一人であるため、多くの選挙区で、一位になる可能性が高い、第一党、大政党にとっては有利このうえない制度である。

二位以下の候補者に投じた票は、いっさい議席につながることなく、“死票”となってしまい、有権者の意思が反映されにくい制度といえる。

この動きに敏感に反応したのは青年部であった。



太字は 『新・人間革命』第11巻より 抜粋


ベトナム和平提言の書簡

『新・人間革命』第11巻 常勝の章 P309~

ベトナム戦争の模様は、テレビ放送をはじめとするマスメディアを通じて、世界に伝えられた。そのひどさに、こんな悲惨な戦争をいつまで続けるのかという非難が、アメリカ国内にも、また、世界にも高まっていった。

1968年(昭和43年)ジョンソン大統領は、北爆の部分的停止と和平交渉の開始を提案し、ベトナム和平交渉が始まった。米大統領が ニクソンに代わり、アメリカ軍の一部撤退を発表した。これは、南ベトナム軍を強化し、戦争をベトナム人同士の戦いにする、いわゆる戦争の「アメリカ化」から「ベトナム化」への政策の転換であった。

1971年、南ベトナムは、北ベトナムの補給路を断つため、ラオス侵攻作戦が展開され、まさに戦線は、山本伸一が憂慮していたように、インドシナ全域に広がっていった。アメリカは、北爆を再開、ハイフォン、ハノイを猛攻撃するとともに、北ベトナムの港湾を機雷封鎖した。

和平交渉が行き詰まると、アメリカは過去最大といわれる北爆を行い、絨毯爆撃を開始し、新聞にはその悲惨な模様が報じられた。“もはや、一刻の猶予も許されない”伸一は、アメリカのニクソン大統領にあてて、停戦を訴える書簡を送ることに決めたのである。

北爆の停止を世界に宣言し、平和のために会談する用意があると明らかにし、今後アメリカは、ベトナムの新しい建設のため、リーダーシップをとり、国際的機構を設置する案を示した。また、同じような紛争が起こり、第二、第三の“ベトナム”が生まれることを防ぐための委員会設置も提案した。

山本伸一のニクソン大統領への書簡は、日本語で四百字詰め原稿用紙にして、四十数枚、英文タイプにして、38枚に及んだ。それは「提言の書」であると同時に、「平和への誓願の書」であり、また「諫言の書」でもあった。この書簡は、新しい年に希望の旭日が昇りゆくことを念じて、1973年1月1日付で認められた。

人を介して大統領補佐官のキッシンジャーに託し、ニクソン大統領に届けられたのである。彼は、和平交渉の北ベトナム代表団との間で秘密会談を行っていた。彼こそ和平のキーパーソンの一人であった。

伸一が書簡を送ってから間もない、1月23日、キッシンジャーとレ・ドク・トが「ベトナムにおける戦争の終結と平和回復に関する協定」に仮調印している。これで、ベトナムの人びととアメリカとの戦いに終止符が打たれたのだ。

しかし、まだ、ベトナムに平和は訪れなかった。南ベトナム政府が南におけるだた一つの合法的な政府であることを主張し、臨時革命政府との間で戦いが始まったのである。しかし、アメリカが手を引いた後では、南ベトナム政府軍には、もはや奮戦する力はなかった。

アメリカの北爆開始から10年、フランスと戦った第一次インドシナ戦争の勃発から30年戦火の絶えなかったベトナムに、遂に平和が訪れたのだ。ベトナムは悲願の統一を成し遂げ、1976年ベトナム社会主義共和国が誕生する。

だが、戦いの混乱のなかで、日本人メンバーの多くは、帰国を余儀なくされ、現地のメンバーも散り散りになってしまった。サイゴン支部の支部長、婦人部長の深瀬夫妻は、可能な限り現地にとどまったが、日本大使館から退避勧告があり、やむなくベトナムを離れることになったのである。

山本伸一は、和平が成立したあとも、ベトナムの行方に心を砕き続けた。青年部によるベトナム難民の救援募金を支援したり、「戦争と平和ーベトナム戦争の軌跡展」を全国各地で開催、さらに、ハノイ、ホーチミン両都市で、「世界の少年少女絵画展」を開催。

この戦争で、米軍の戦死者・事故死者は、6万人、北ベトナム・解放戦線軍は、百万人、南ベトナム政府軍24万人、民間人犠牲者50万人に上ったといわれる。

いったい、なんのための戦争であったか。
戦争は、人間の魔性の心がもたらした、最大の蛮行であり、最大の愚行以外の何ものでもない。

創価学会は、すべての戦争に反対する。この世からいっさいの戦争をなくすために、彼らは戦い続ける。


<常勝の章 終了>


太字は 『新・人間革命』第11巻より 抜粋


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